専門領域
□学類基礎科目
経済経営学類では、経済・経営分野における基礎的素養を「経済経営リテラシー」と呼んでおり、学類基礎科目は、経済経営リテラシーA科目、経済経営リテラシーB科目からなります。第1セメスターから第3セメスターにかけて履修する科目群で、主に第4セメスター以降に履修するコース専門科目の基礎として必修性が高いものですので、各々の標準履修セメスターにおいて、とりこぼしのないように修得しましょう。
「経済経営リテラシーA」
経済経営リテラシーAは、入学当初の第1セメスターから第3セメスターにかけて開講される以下の7つの科目です。要卒単位数は14単位で、7科目すべてが必修科目です。
(第1セメスター開講)「入門マクロ経済学」・「入門政治経済学」・「入門経営学」・「簿記概論Ⅰ」 (第2セメスター開講)「入門ミクロ経済学」・「簿記概論Ⅱ」 (第3セメスター開講)「入門統計学」 |
なお日本商工会議所(日商)簿記検定1級または2級、全国商業高等学校協会(全商)簿記実務検定試験1級を取得した学生に対しては、「簿記概論Ⅰ」と「簿記概論Ⅱ」をすでに修得したものとして単位を認定する制度があります。単位認定を希望する学生は、所定の期間に、教務担当窓口で申請してください。詳しくは、「簿記概論Ⅰ」の1回目の授業で説明します。またこの単位認定制度は他学類生であっても適用されますが、例外もあるので注意してください。
「経済経営リテラシーB」
経済経営リテラシーBは、第2セメスターと第3セメスターで開講される以下の科目群です。要卒単位数は、9科目中の7科目を習得しての14単位です。
(第2セメスター開講)「歴史と経済」・「多文化理解」・「基礎経営学Ⅰ」 (第3セメスター開講)「ミクロ経済学Ⅰ」・「マクロ経済学Ⅰ」・「世界経済論Ⅰ」・「地域と経済」・「基礎経営学Ⅱ」・「入門会計学」 |
14単位を超えて修得した単位は、コース専門科目の単位として計上することができます。
□問題探究科目
「問題探究セミナーⅡ」
この科目は、語学力を含め、専門領域での学習に必要な力を身につけることを目的とし、第3セメスターで演習形式によって行われる必修科目です。履修受付は、他の専門科目とは別に第2セメスターの12月頃に行います。掲示でお知らせしますので、注意してください。
なお留学生は「選必※」です。選択必修(要卒2単位)で、超過した単位はコース専門科目として計上できます。(「外国人留学生履修基準表」参照)
□コース専門科目
「コース専門科目群」
コース専門科目は、各コースにおける専門的分野を系統的に学習するように組み立てられており、「開講科目一覧表」にコースごとに○印で指定されています。
第1セメスターから履修できる外国語の「アドバンスト演習」を含み、第4セメスター開講の基幹的科目と第5セメスター以降開講の中級・応用的科目が主要な科目です。
要卒単位数として、32単位の修得が必要ですので、各コースの履修モデルを参考に、計画的に履修してください。なお32単位を超えて修得した単位は、自由選択の単位として計上することができます。
「専門演習」
経済経営学類は、演習形式による少人数教育を重視しています。その代表的な授業科目が「専門演習」であり、ゼミナール(ゼミ)とも呼ばれます。第4セメスターから開講され、担当教員の指導の下に、第6セメスターまでより深く専門領域を研究し、第7・8セメスターの卒業研究演習へとつなげていくものです。
1セメスター当たり2単位、合計6単位まで修得することができます。
「専門演習」の所属決定は、まず第3セメスターの4月中旬頃に「専門演習説明会」と「専門演習募集要項」の発表を行います。その後の一定期間を所属する専門演習の選択期間としますので、専門演習所属を希望する者は、その期間に希望するゼミのゼミ訪問などを行って所属したい専門演習を選択し、所定の期日までに「LiveCampus(ライブキャンパス)」で手続きすることとなります。掲示などでの案内に注意してください。
所属は担当教員の選考を経て第3セメスター中に決定されます。所属決定後は、卒業研究提出まで、原則として同一教員の指導を受けることになります。
なお「専門演習」に関わる要卒単位数は、後述の「AL科目群」・「卒業研究演習Ⅰ」と合せた6単位と設定されています。4~6セメ連続で「専門演習」を受講すれば要卒単位数を満たすことができますが、第1セメスターから「AL科目群」の学習を積み上げて、「専門演習」を受講せずに「卒業研究演習」へつなげる選択肢もあります。
なお「専門演習」・「Al科目群」・「卒業研究演習Ⅰ」の3つの科目群であわせて6単位を超えて修得した単位は、コース専門科目もしくは自由選択の単位として計上することができます。
また第5セメスター以降に「専門演習」の履修を希望する場合は、事前に担当教員の内諾を得た上で、当該セメスターの所定の期間に、「専門演習」所属の手続きをとる必要があります。
「専門演習」の所属を第5セメスター以降に変更したい場合は、事前に、所属する「専門演習」の担当教員に相談し、また、新たに所属を希望する「専門演習」の担当教員の内諾を得た上で、当該セメスターの所定の期間に、「専門演習」所属変更の手続きをとる必要があります。
「AL科目群」
(卒研のための統計分析、コーオプ演習、海外調査、WEA1・Ⅱ、JSPⅠ・Ⅱ・Ⅲ、ドイツ語実践Ⅰ・Ⅱ、ロシア語実践Ⅰ・Ⅱ、特別演習)
「AL科目群」とはアクティブ・ラーニングを取り入れた科目群です。各々、多様な内容、多様な形態で開講されます。具体的な授業内容と方法については各々のシラバスを参照してください。
「卒業研究演習Ⅰ・Ⅱ」
「卒業研究演習Ⅰ・Ⅱ」は、卒業研究を作成するために第7・8セメスターに開講される演習です。第6セメスター経過時に、「卒業研究提出資格要件」を満たした者に限り、履修することができます。通年指導を基本とし、第6セメスターまで「専門演習」に所属する学生は、通常、同一の指導教員の「卒業研究演習Ⅰ・Ⅱ」を履修することになります。
「専門演習」に所属しない学生は、履修登録前に、担当教員の内諾を得た上で、「所定の期日」までに「卒業研究演習所属届」を提出しなければいけません。
なおどちらの場合でも、第7セメスターの「卒業研究演習Ⅰ」(2単位)は、「AL科目群」とあわせた6単位が要卒単位なので必ずしも必修科目とはなりませんが、第8セメスターの「卒業研究演習Ⅱ」は必修科目となります。
「卒業研究演習Ⅰ・Ⅱ」の履修登録は、「卒業研究演習担当教員一覧」を参照し行ってください。
なお「専門演習」・「AL科目群」・「卒業研究演習Ⅰ」をあわせて6単位を超えて修得した単位は、コース専門科目もしくは自由選択の単位に計上することができます。
□卒業研究
「卒業研究」は、大学4年間の学習・研究の集大成となるべき必修科目です。専門分野により、作成の手法はさまざまですが、自らテーマを設定し、研究計画を立て、自らの手で能動的に、新たな知見を得ることが目標になります。
「卒業研究」は、複数名で作成した共同研究の成果として提出することもできます。この場合は、研究計画・研究分担・研究実施経過等を明らかにしなければなりません。
「卒業研究」の履修登録は、「卒業研究指導教員一覧」を参照し行ってください。
重要!卒業論文提出までに必要な手続き
以下の[所定の期日]までに完了しなければならない諸手続きについては、掲示・Live Campusで手続き期間をお知らせします。重要な手続きです。見落としの無いように、十分に注意してください。 1. 「卒業研究演習履修要件」・「卒業研究提出要件」 「卒業研究演習Ⅰ(第7セメスター)」、「卒業研究演習Ⅱ(第8セメスター・必修)」、および「卒業研究(第8セメスター・必修)」を履修登録するには、第6セメスター終了時までに卒業要件単位80単位以上修得していなければなりません。その上で、第7セメスター開始時に卒業研究指導教員を決定し、卒業論文に取り組むことになります。 2. 「卒業研究演習Ⅰ・Ⅱ」の履修登録 ① 「卒業研究演習Ⅰ」に所属する、あるいは、所属しないにかかわらず、第7セメスター開始時に、卒業研究演習指導教員を確定しなければいけません。「専門演習」に所属していなかった場合、および、「専門演習」と「卒業研究演習」の指導教員が異なる場合は、新たな指導教員の内諾を得た上で、「所定の期日」までに「卒業研究演習所属届」を提出しなければいけません。 ② 「卒業研究演習Ⅰ」を履修する場合は第7セメスターの履修登録時に履修登録をしてください。(便宜上、LiveCampusでは水曜5、6限に設定してあります) ③ 「卒業研究演習Ⅱ」は第8セメスターの履修登録時に必ず登録をしてください。(便宜上、LiveCampusでは水曜5、6限に設定してあります) ④ 「卒業研究演習Ⅱ」を修得済の学生が、卒業研究を提出する時は、卒業研究を提出するセメスターの「所定の期日」までに、卒業研究指導教員の「卒業研究指導承諾書」を提出しなければいけません。 3. 「卒業研究」の履修登録 第8セメスターの履修登録時に、「卒業研究」の履修登録を行ってください。 「卒業研究(2単位)」はCap24単位に含まれます。 4. 卒業研究の提出 第8セメスターの「所定の期日」までに指定の様式で、教務課経済経営学類担当に提出しなければなりません。提出時間が守れなかった場合、いかなる理由があろうと、一切受理しません。 卒業研究指導教員に直接提出した場合は無効になります。 5. 第6セメスター終了までに卒業研究提出要件の80単位を修得できなかった場合、80単位を修得した次セメスター以降に1~4と同様の手続きをとることになります。 |
◎卒業研究提出様式
ア 卒業研究は原則として次の形式に従って作成・提出すること。
(1) 手書きの場合は、黒または青のインク又はボールペンを用いる。
(2) 用紙はA4判もしくはB5判の400字詰原稿用紙(縦書き・横書き)を用いる。パソコンを使用する場合は同じ大きさの罫線のない用紙(片面のみ)を用い、横書きで作成してよい。
ただし、上記本文の書式については、指導教員の承諾を得れば、この限りではない。
イ 卒業研究の体裁は、
① 卒業研究題目
② 指導教員名
③ 学籍番号
④ 氏名
を記載した表紙を用いて綴じて、提出すること。
◎盗作・盗用の禁止についての注意喚起
物理媒体の出版物や電子媒体上の情報(インターネット上の情報を含む)など、既存の著作物から文字列、図表、図案等を引用する場合には、引用箇所を必ず明示し、その出典を明記すること。
引用箇所と出典を明示しない引用は盗作・盗用にあたるので、それが判明した場合は指導教員の判断によって成績評価に大きな影響が及ぶことがある。
◎卒業研究演習・卒業研究提出指導教員一覧
「卒業研究演習Ⅰ」は、卒業要件単位80単位を修得した次のセメスターに、
「卒業研究演習Ⅱ」は卒業論文を提出するセメスターに、履修登録を行ってください。
「卒業研究」は卒業論文を提出するセメスターに、履修登録を行ってください。
「卒業研究演習Ⅰ・Ⅱ」の開講曜日・時限は、原則以下一覧のとおりですが、論文指導の性質上、別途開講する場合もあります。必ず担当教員に確認の上、履修登録・受講をしてください。
荒 知宏 |
奥山 修司 |
真田 哲也 |
福冨 靖之(注) |
伊藤 俊介(注) |
小島 健 |
佐野 孝治 |
藤原 一哉 |
伊藤 宏 |
菊池 智裕 |
朱 永浩 |
藤原 遥 |
稲村 健太郎 |
貴田岡 信 |
末吉 健治 |
フィリップ・マッカーズランド(注) |
井上 健 |
吉高神 明(注) |
十河 利明 |
松浦 浩子(注) |
井本 亮(注) |
クズネツォーワ・マリーナ(注) |
手代木 有兒(注) |
村上早紀子 |
岩井 秀樹(注) |
熊沢 透 |
沼田 大輔 |
尹 卿烈 |
岩本 吉弘 |
グンスケフォンケルン・マルティーナ(注) |
根建 晶寛 |
吉川 宏人(注) |
遠藤 明子 |
佐々木 俊彦(注) |
野際大介 |
吉田 樹 |
大川 裕嗣 |
佐藤 英司 |
野口 寛樹 |
|
奥本 英樹 |
佐藤 寿博 |
平野 智久 |
|
(注):受講を希望する場合は、必ず履修登録前に教務課に相談ください。
※上記の曜日時限は、実態と異なる場合があるので、各教員に事前に確認してください。
エキスパート・プログラムの所属、認定手続き
グローバル・エキスパート・プログラム
グローバル・エキスパート・プログラムとは
「グローバル・エキスパート・プログラム」は、異なる文化的背景を持つ人々の中で他者に共感しつつ、自らの周りの諸課題を地球規模で考える人材育成を目的とするプログラムです。プログラムの趣旨については「2.経済経営学類の教育内容」を参照してください。
グローバル・エキスパート・プログラム所属、認定手続きについて
(1) 所属手続きについて
◯ 募集時期:第1セメスター(7月下旬)第2セメスター以降に応募する場合は、教務課経済経営学類担当窓口にご相談ください。
◯ 所属学生選考方法:所定の申請用紙の記載内容に基づいて決定します。
(2) 認定手続きについて
グローバル・エキスパート・プログラムに所属し、認定要件を満たした時点で、所定の申請用紙に必要事項を記入し、教務課経済経営学類担当窓口に提出してください。
グローバル・エキスパート・プログラム認定要件
区分 |
科目名 |
単位数 |
認定要件 |
基盤 教育 |
接続領域・外国語コミュニケーション科目 (英語・英語以外の外国語) 教養領域・外国語科目 (英語・英語以外の外国語) |
各1単位 |
12単位 |
専門 科目 |
アドバンスト演習科目 (英語・英語以外の外国語) 英語技能試験対策講座 |
||
グローバル演習 海外調査(アジア)II 海外調査(欧米)II WEA II ドイツ語実践演習 II ロシア語実践演習 II* 中国語実践演習 韓国朝鮮語実践演習 その他の海外語学研修** 外部技能審査*** (入学時のTOEICは除く) |
1~2単位 |
2単位 |
|
リテラシー科目・多文化理解 |
2単位 |
2単位 |
|
他のグローバルEP科目 海外調査(アジア)Ⅰ、海外調査(欧米)Ⅰ、WEAⅠ、 ドイツ語実践演習Ⅰ、 ロシア語実践演習Ⅰ、JSPⅠ、JSPⅡ、JSPⅢ、世界経済論Ⅰ、国際関係論、 社会開発論、開発経済学、世界経済論Ⅱ、アメリカ経済論、欧州経済論、 アジア経済論、国際公共政策論、比較社会論、国際経営論、 言語コミュニケーション論、日英比較言語論、英語圏文化スタディーズ、 ヨーロッパ文化スタディーズ、アジア文化スタディーズ |
1~2単位 |
8単位 |
|
上記のうち、余剰に修得した科目 |
6単位 |
||
総 計 |
30単位 |
グローバル・エキスパート・プログラム認定科目についての留意事項
* 実践ロシア語演習Ⅱを認定要件とするには、授業終了後の海外研修参加が条件となります。
** その他の海外語学研修を認定要件とするに際しては、認定の可否、認定方法、および単位数、手続きを現行の「英語の語学研修に係る学修の単位認定に関する要項」「英語以外の外国語の語学研修に係る学修の単位認定に関する要項」に拠ります。この際、新カリの基盤教育科目としての単位認定との二重読みはできません。
*** 外部技能審査を認定要件とするにあたっては、認定の対象となる技能審査の種類、級もしくはスコア、および単位数、手続きは現行の「英語に係る技能審査の単位認定に関する要項」「英語以外の外国語に係る技能審査の単位認定に関する要項」に拠ります。この際、新カリの基盤教育科目としての単位認定との二重読みはできません。
【望ましい履修パターン:英語中心】
1セメスター |
2セメスター |
英語4科目、非英1科目 |
英語4科目、非英1科目 多文化理解 |
3セメスター |
4セメスター |
英語2科目、国際関係論、世界経済論Ⅰ、WEAⅠ・WEAⅡもしくはJSPⅠ~Ⅲのうち2科目 |
|
5セメスター以降 |
|
社会開発論、開発経済学、世界経済論Ⅱ、アメリカ経済論、欧州経済論、アジア経済論、国際公共政策論、比較社会論、国際経営論、言語コミュニケーション論、日英比較言語論、英語圏文化スタディーズ、ヨーロッパ文化スタディーズ、アジア文化スタディーズ |
【望ましい履修パターン:非英中心】
1セメスター |
2セメスター |
英語3科目、非英1もしくは2科目 |
英語3科目、非英1もしくは2科目 多文化理解 |
3セメスター |
4セメスター |
非英2もしくは4科目、国際関係論、世界経済論Ⅰ、ドイツ語実践演習Ⅰ・Ⅱ、ロシア語実践演習Ⅰ・Ⅱ、中国語実践演習、韓国朝鮮語実践演習 |
|
5セメスター以降 |
|
海外調査(アジア)Ⅱ、海外調査(欧米)Ⅱ、社会開発論、開発経済学、 世界経済論Ⅱ、アメリカ経済論、欧州経済論、アジア経済論、国際公共政策論、比較社会論、国際経営論、言語コミュニケーション論、日英比較言語論、英語圏文化スタディーズ、ヨーロッパ文化スタディーズ、アジア文化スタディーズ |
(注)上記はあくまでも望ましい履修パターンで、パターンどおりの履修を強制するものではありません。
自由選択
自由選択の卒業要件単位は16単位です。他の領域において要卒単位数を超えて修得した単位は自由選択に計上されます。また次の科目は自由選択の単位としてのみ計上されます。
所属コース以外の「コース専門科目」
「特殊講義」
「大学院科目」
他学類の「開放科目」
他大学または短期大学の授業科目
単位認定される語学研修
単位認定される技能検査
所属コース以外の「コース専門科目」
「開講科目一覧」の「コース専門科目」で、経済学コースと経営学コースのどちらか一方だけに○が付いている科目は、そのコースの所属生ではない場合は自由選択の単位として計上されます。
「特殊講義」
「特殊講義」と記載されている科目(「英語技能試験対策講座」など)の単位は、自由選択に計上されます。
「大学院科目」
大学院で開講する「特殊研究」などの科目について、履修は第5セメスター以降で1科目2単位とカウントし、計4単位まで自由選択の要卒単位に認定します(なお修得単位の上限はありませんが、Capの対象になります)。履修方法等は、学類掲示板にて周知しますので、掲示に注意してください。
他学類の「開放科目」
専門領域科目のうち他学類生の受講が認められている科目を「開放科目」といいます。「開放科目」は、自由選択の単位として計上することができ、他大学等で修得した単位とあわせて最大で60単位まで修得することができます。
他学類の開放科目は、2年次生以上で、かつ当該科目の履修セメスター以上の学生に限り履修することができます。「他学類専門科目等の履修について」と「開放科目一覧」を参照してください。
開放科目を履修する場合には、①受講したい科目が開放科目であること、及び②その履修セメスターを確認した上で、LiveCampusより登録を行う必要があります。開講する曜日・時限等については、各学類の時間割表やLiveCampusの授業時間割を参照してください。また、開放科目であっても、受講者数等の事情により受講者制限を行うことがあるので、注意してください。
他大学または短期大学の授業科目
「他大学及び大学以外の教育施設における学修の単位認定について」及び「大学間交流協定に基づく学生派遣について」を参照してください。
単位認定される語学研修
「英語の語学研修に係る学修の単位認定に関する要項」を参照してください。
単位認定される技能検査
「簿記に係る技能審査の単位認定に関する要項」及び「英語に係る技能審査の単位認定に関する要項」を参照してください。